貯金8000〜9000万円保有者におすすめの資産運用法とは？老後資金1億円〜1億5000万円を築いて夫婦で安全なリタイアを目指そう！

金融資産が8,000〜9,000万円の規模になった時、どうしても「資産1億円」「資産1億5000万円」を意識してしまいますよね。

老後資金1億円の生活レベルとは？金融資産1億5000万円あれば豊かなリタイア生活も可能？

 

すでに1億円近い資産を持っている時点で、日本では相当にお金持ちの部類ではあります。しかし、せっかくであれば一つ目の大台である1億円を達成したいものです。キリも良いですしね...。

以下の表はあまりにも有名ですが、野村総研の調査では1億円以上ー5億円未満が富裕層で日本には124万世帯いるとされています。

これは全体の2％程度です。小学校で30人のクラスに1人出るか出ないかといった水準です。

 

すでに1億円の資産があれば完全リタイアは可能なのかどうかを別記事でも考察しました。

 

この記事ではまずは1億円という第一段階とも言える大台にどのように乗せれば良いのか？また完全リタイアをするにはどのような運用を行なっていくべきなのかを考察していきたいと思います。

尚、筆者の資産額も同程度ですので、かなり読者に寄り添った考察ができると思っています。

 

金融資産8000万円〜9000万円の割合とは？貯蓄額が多い世帯は60歳以上に偏在！？

まず、金融資産8000万円〜9000万円を保有している皆さんに具体的な日本の中での立ち位置について認識していただければと思います。

最初にお伝えした野村総研のデータは5000万円以上から1億円未満を準富裕層と一括りにしていました。

 

もう少し細かいメッシュで総務省統計局の「家計資産・負債に関する結果」で示されていました。

以下をご覧いただければわかる通り金融資産7500万円以上の方は全体の2.1%となっています。

 

しかも以下の図からわかる通り大きい資産を有する世代は60歳以上の高齢者世帯に偏在しています。

 

 

退職金をもらうからですね。引退前に8000万円〜9000万円の資産を保有している比率は1%を割り込んでいることが想定されます。

 

最初の大台とも言える1億円の大台に資産を乗せるには？

基本的に8,000-9,000万円ほどの資産を保有する方はそれなりの事業、運用ノウハウなどがある方だと思います。

つまりはお金の増やし方をすでに熟知している方だと思います。

 

よっぽどの浪費をしたり大きく相場を張って失敗するなどしない限りは、今までの方法を継続することで1億円は到達するでしょう。

今資産がない人が1000万円を築く難易度に比べると、既に8000万円〜9000万円ある方が1億円に到達する方が遥かに難易度は低いです。

 

労働所得だけでなく、資本所得で資産を積み上げていくことができますからね。M&Aで会社を売却した、IPOした、遺産相続、などなど急に大金が入ってきてしまった人も後続の効率的な運用手法を踏襲していただければ問題ないかと思います。

投資元本が大きいからこその選択肢も存在します。

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資産8000-9000万円で完全リタイアしても大丈夫か？

結論からいうと大丈夫ではありません。これについてはすでに1億円で完全リタイアは可能なのかについて検討しています。

1億円以下の資産であれば当然に完全リタイアNGです。

1億円あったら利息で何年暮らせる？2億円や3億円保有の資産運用ケースも含めて検証。結局、何億円あれば一生リタイア（FIRE）生活できるのか？

 

首都圏などで子育て世代の話ではありますが安心して完全リタイアをするには2.5億円の資産がないと厳しいです。さらに都心へと住まいを構えると、その1.5倍は必要でしょう。

以下は総務省のデータを都内の子育て世代に洗い替えた場合の必要な生活費を纏めたものです。

項目	年額費用
食料	120 (月10万円)
住居	240(月20万円)
光熱・水道	21.4
家具・家事用品	14.2
被服費	11.4
保険医療	13.9
交通通信	48.2
教育	180(月15万円)
教養娯楽	60
その他	100
年額	809.1(約800万円)

 

資本所得に関しては20.315%の税金が差し引かれるので税後で800万円の資本所得をえるためには約1000万円の資本所得が必要です。

資本所得の平均的な利回りは4%ですので割返すことで2億5000万円が必要ということになります。

 

もちろん、どうしても仕事を辞めたくて地方に移住するなど生活費を切り詰めてでもリタイアして自由になりたいということであれば1億円程度の資産でもリタイアは可能でしょう。アルバイトなどもたまにしても良いのかもしれません。

しかし、現代は何が起きるかわかりません。暗号通貨などの台頭もありキャッシュも含め今保有している資産の価値が暴落する可能性すらあります。

 

わかりやすいのが2020年から続いてきた米国の株高による完全リタイア者の続出です。「FIRE」という言葉が流行した通り、多くの人が米国株の上昇により多額の資産を手にしました。

しかし、2022年に入り、FRBが金融引き締めを本格的に始め株式市場は暴落が続いています。安全資産だと思われていた債券も暴落し、安全運用を謳っていたファンドラップなどは壊滅状態です。

 

所謂「FIRE」をした人達はこの暴落に巻き込まれ、すでに資産を大きく減らしてしまっています。FIREを諦めて再就職するFIRE卒業というワードがトレンド入りしました。完全リタイアとは資産を減らしてはいけないのです。

株式の下落に冷静さを欠き、気づけば大事な資産をリスク資産に注ぎ込み、さらに資産を減らした例もたくさん見てきました。

 

ギリギリでリタイアしてはいけないのです。圧倒的、資産の余力があり、リタイアしても資産が増え続ける状態こそ完全リタイア、FIREは成立するのです。

 

筆者も約1億円の資産を保有していますが、今完全リタイアをするかというと不安で無理です。むしろここから資産を何倍にもして、不安を払拭し真の人生の楽しみを見つけたいと思っています。

まずは目標の10億円を達成したいと考えています。

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資産1億円程度で満足してはいけない！昨今のインフレ下ではとても富裕層といえる水準ではない

筆者自身も1億円という数字は夢のような数字でした。

社会人になるまで1億円というのは華やかな世界に生きる芸能人やスポーツ選手、有名な社長のみが保有できる資産だと思っていました。

当然一流のスポーツ選手などはたしかに数億円保有しているなどはザラです。

 

しかし、実は中小企業経営者や、高所得サラリーマンであっても「正しい運用」をしていることが多く1億円という資産を手にしているケースを多々見てきました。そして、資産1億円で満足する人は見たことがありません。

当然ですね、昨今はインフレでお金の価値が減ってしまっており、円安も進んでおり1億円の価値は下がっています。1million USDは現在は約1.5億円ですし、億り人になるのはとても容易になってしまったのです。せめてミリオネア（1.5億円）くらいには早くいきたいところです。

インフレになる前にまとまった資産を保有していた人は、円建てに限りますがもっとお金持ちになってしまいましたし、自分だけが資産が大きくなったと過信してはいけません。

 

筆者も資産1億円をかなり前に超えた身として、正直なことを話すと資産1億円があったところで生活は何ら変わりません。今の生活の延長が続くイメージです。資産1億円ですと自分（家庭、子供）の生活の維持でいっぱいいっぱいです。

しかし、その資産規模が数億円と大きくなっていくと掛かる費用も大きくなります。自分の生活をなんとか維持できる水準から、家族、友人、仕事仲間とできることが大きく増えていきます。

 

結局、人は自分1人を満足させたところで幸福度には繋がりませんし数年で焦燥感で溢れた生活になることはわかりきっています。

つまり、多くの人を巻き込んで幸福度を高めることができる生活水準を目指すべきなのです。

上を見ればキリがないのですが資産1億円程度まで資産を築けたのであれば、とりあえずは資産10億円を目指すべきだと考えています。

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平均利回りが4％と考えても10億円を運用すれば年間で不労所得が4000万円、税後で3200万円程度手取りで入ってくる水準ですね。それも今の仕事を辞めずに、効率的な運用をしつつ目指していくべきだと思います。

もちろん自身で事業を立ち上げ勝負をするなど、他にも選択肢はあると思います。

 

しかし、コツコツと複利を利かせ運用をしていく、大きく損をしないことこそが資産増加にダイナミックな影響を与えます。多くの人は一気に資産を増やそうとハイリスクハイリターンを狙って投資をします。

しかし、富裕層が過去にやってきたことをよく観察すると、「小さなプラスを積み重ね莫大な富を築いてきたのだな」と筆者は気づきました。

 

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夫婦で老後資金1億円〜1億5000万円の生活レベルとは？リタイアは可能？

完全なリタイアに2.3億円が必要というのは、あくまで子持ちの現役世代の話です。

老後世帯であれば1億円〜1.5億円あれば十分リタイアは可能になります。理由は以下の通りです。

 

✔︎ 働かなくても毎月年金が入ってくる
✔︎ 子供が巣立っている
✔︎ 持ち家の場合はローンを払い終えている

 

老後2000万円問題は日本人の平均を前提とした数値でした。

算出根拠は簡単で月額の不足費用5.5万円(年間66万円)を65歳から95歳の30年間継続した場合に約2000万円が必要という掛け算で求められています。

 

しかし、1億円から1億5000万円あれば資本所得だけで年利4%で計算しても、税後で320万円から480万円の収入を得ることができます。

年間66万円の不足分を十分賄うことができます。上記は全国平均ですが都会用に住宅費を15万円と見積もっても不足額は240万円程度となるので資本所得で生活することは可能となります。

 

現在、持ち家として保有している家を貸し出して、老後用に裕福なマンションに住むという選択肢もでてきます。

また、孫に様々な支援を行うことも可能になるでしょう。80歳以降に取り崩していくことを前提にするなら豪華な老人ホームに入ることも可能ろなるでしょう。

現在50歳で8000万円から9000万円という方は65歳までに1億5000万円を目指していくのが現実的な選択肢となります。

 

10億円の資産規模を目指していく確かな方法とは？

本業の仕事に関しては、継続してさらに収入を上げていく努力をしていけば良いかと思います。

問題は資産運用ですが、日本ではどういうわけか劣悪な投資信託を購入し資産を減らすような運用をする人を多々見かけます。

どれだけ本業で稼いでも間違った資産運用をしてその資金を減らしてしまっては資産額は大きくなっていきません。

 

また、資産が大きくなればなるほど資産運用の失敗による被害は大きくなっていきます。

1億円程度の資産規模のうちに正しい運用を覚えておくべきでしょう。

さて、効果的な、正しい運用とは「スノーボール」という言葉で表せると思います。

 

元本を毎年のプラス利回りで徐々に大きくしていく内に、リターンが毎年増加していく仕組みです。

複利運用ともいいます。例えば1億円をスノーボール式で運用していくと以下の通りとなります。

一般的な平均利回りである4％を適用します。

 

 

このように最初の元本が1億円で4%の利回りですとリターンは400万円になります。

10年目には元本が1.5億円程度になっておりリターンが600万円になっています。

年数	元本	リターン
0	100,000,000	4,000,000
1	104,000,000	4,160,000
2	108,160,000	4,326,400
3	112,486,400	4,499,456
4	116,985,856	4,679,434
5	121,665,290	4,866,612
6	126,531,902	5,061,276
7	131,593,178	5,263,727
8	136,856,905	5,474,276
9	142,331,181	5,693,247
10	148,024,428	5,920,977

 

何度でも繰り返しますが、多くの人は派手なリターンを追い求めます。

しかし、実際は地味なリターンでもプラスをしっかり積み重ね、時間を味方にして資産を大きくしていくべきなのです。

上記はシンプルな投資ですが、ここに追加投資をしていくとさらにリターンは跳ね上がります。例えば以下は毎年500万円の追加投資をした場合です。

年数	元本	リターン	追加投資
0	100,000,000	4,000,000	+5,000,000
1	109,000,000	4,360,000	+5,000,000
2	118,360,000	4,734,400	+5,000,000
3	128,094,400	5,123,776	+5,000,000
4	138,218,176	5,528,727	+5,000,000
5	148,746,903	5,949,876	+5,000,000
6	159,696,779	6,387,871	+5,000,000
7	171,084,650	6,843,386	+5,000,000
8	182,928,036	7,317,121	+5,000,000
9	195,245,158	7,809,806	+5,000,000
10	208,054,964	8,322,199	-

 

上記は利回りがかなり保守的な4％の場合のリターンであり、この規模でも驚くべきリターンになっていると思います。

各利回りの考え方については以下でお伝えしていますので参考にしていただければと思います。

 

 

最も運用を行う上で気をつけなければならないこととは？

派手なリターンを謳う投資業者はいつの時代もたくさん存在します。月利数%で毎月配当など投資を考える人にはいつもそのような誘惑が待っています。

断言しますと、そのような常にハイリターンという投資は存在しません。

 

実際には存在しますが、99％がたまたま相場が良い年に博打に成功しただけの投資であったり、またはただの嘘（違法）だったりします。

嘘というのは実際に投資をしていないのに運用益をだしているかのようにみせかけるポンジスキームのことなどを指します。

 

投資を検討する際には、「長期的な運用実績」と「運用者の経歴」を特に注意してみるようにしてください。

この2つを意識できれば、そうそうおかしな投資先に突っ込んでしまうようなことはありません。

 

複利運用を実現するための投資先とは？

まずは、アセットクラスという点では株式に投資することが最も間違いない選択肢になると思います。

債券も魅力的ではありますが、現代では3％程度のリターンが限界となりますので少々機会損失が大きいです。

 

どの時代も株式投資で運用するのが間違いないというデータがあり、これは今後も揺るぎないと思います。

資産クラスは株式を選ぶようにしましょう。歴史に学ぶべきです。

 

株式投資は簡単にいうと以下の図です。企業は事業運営や事業拡大に必要な必要な資金を株式発行で調達します。

投資家は得た株式の株価が値上がりしたり配当金を受領することで利益を得る仕組みの伝統的な投資手法です。

 

敏腕投資家の中には1年で倍にしてしまうような方もいますが、継続して高いリターンを出し続ける方は多くありません。一部の圧倒的な少数派です。

特に勉強や実戦練習を行うことなくいきなり大金で株式市場に望んでしまうと大きな損失を被り折角の資産を失ってしまうことも十分にあり得るのです。

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初心者の方であれば、まずはプロに運用を任せながら自分でも少額から株式投資に取り組むのが得策と言えるでしょう。

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選択肢はヘッジファンド？インデックス投信？

すでに様々な記事でなぜアクティブファンドではなくインデックス投信なのかについては解説しましたのでここでは割愛します。

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ポートフォリオ比率としては以下で筆者は進めています。

 

 

わかりやすくグラフにすると以下となります。

 

ヘッジファンドは、上昇相場でも下落相場でも安定的にリターンを目指せるファンド、インデックスファンドは超長期で持っておく運用です。

よりアグレッシブに資産を増やしたいという方はヘッジファンドの比率を高めても良いかもしれません。

筆者は昨今の米国株の動向を見て、2023年の追加投資はヘッジファンドで実行する予定です。

 

ヘッジファンドへのポートフォリオが大きい理由は、過去の歴史を見るに明らかにインデックスをアウトパフォームする運用を行なっていることが根拠となっています。日本の日経平均をアウトパフォームするのは当然のこととしてS&P500指数をも大きく凌駕しています。

以下の図をご覧いただくと一目瞭然ですね。

 

更にリターンだけでなくリスクが低く、安定して右肩あがりのリターンを実現しているのが魅力的なポイントですね。

リーマンショックの時などは指数が年間で30%-40%下落する中にあって、10%程度の下落に食い留めています。

 

上記のようなパフォーマンスが信頼を獲得し、年々ヘッジファンドの運用残高は増加しています。

あのハーバード大学基金やイェール大学基金もポートフォリオに入れており、欧米ではヘッジファンド運用は王道です。

＜ハーバード大学基金のポートフォリオ＞

Source：米ハーバード大学

 

世界一のヘッジファンドといえばレイ・ダリオ氏が運営するブリッジウォーターが有名です。

 

1991年より運用開始し、以下のように圧倒的安定運用を行なっています。インデックスも上昇していますが、この30年間は異次元な金融緩和を行なってきたので、この間に投資できた投資家は非常に幸運だったと言えます。

 

今後はインデックスも逆風吹き荒れる環境になっています。

インデックスは10年以上停滞する時期もあり、30年待てばいいと覚悟を決めていても何度も暴落を繰り返すうちに、ほとんどの人が諦めてしまった歴史があります。とはいえ、今後も暴落後に上昇するかもわからないのです。

 

機関投資家や富裕層はインデックスのようなボラティリティを嫌いますので、ヘッジファンドの安定的なボラティリティの少ない運用を好むわけですね。以下は世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーターの運用です。

 

筆者も1億円程度しかありませんが、インデックスの暴落に巻き込まれて一気に3000万円失うなど絶対に嫌です。

上記のブリッジウォーターは機関投資家向け、そして数百億ドルなど途方もない最低出資額となっていますので個人投資家に運用は不可能です。

しかし、レイダリオと同様の哲学を持ったヘッジファンドが国内にも存在し筆者は運用を任せています。

BMキャピタルという老舗ファンドですが、筆者と同様の投資哲学を持ち、興味がある人は少しチェックしてみるべきでしょう。

＞＞＞ 日本最大ヘッジファンド「BMキャピタル」を運用実績、手数料、評判などから網羅的に分析

 

インデックスファンドは株価指数が安値になっているので買いやすくはあります。しかし、2023年現在、円安があまりにも進行していることで円建でみると高い水準を維持したままとなっており投資妙味に欠けます。

 

今回と同じインフレが発生した1970年代は10年間株価指数が低迷しました。理由は一旦発生した高インフレは粘着して何度も波をうって押し寄せるからです。

インフレとなる度に金融引き締めを実施するので長期停滞となる可能性は加味しています。

 

実際、S&P500指数が2000年の高値を回復したのは2013年になってからのことでしたからね。

日経平均にいたっては2015年になってようやく高値を回復しました。

 

追加投資のタイミングはまだまだと考えており、下落相場の間でもリターンを確保すべくヘッジファンドへ資金を集めることを決断しました。

以上、資産1億円にもう少しという規模の方向けへの記事でした。参考になれば幸いです。

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